企業がクラウドを導入する際にも、どのレベルを従量課金制にするか考えて導入すると、コスト削減になります。

従量課金によって普及したクラウド

企業向け従量課金制のクラウド

個人利用だけでなく、企業向けにも従量課金制のクラウドサービスがいくつもあります。いくつか例を挙げてみましょう。例えば、ネットワークに関する従量課金制のサービスがあります。これまで自社で用意するのが普通だったネットワークシステムをクラウドサービスを利用して構築することで、保守要員を置く必要がなくなります。また、IP電話化することで、同じネットワークサービスを利用することも可能になります。ネットワークを従量課金制のサービスにするメリットは、通信料や電話使用量の少ない時には、自社でそれらを資産として用意するよりも手軽で安くすむことです。また、従量課金の場合は使用量が明確にされますから、自分の会社がどれくらい何のために利用しているのかを、改めて知ることもできます。
また、業務アプリケーションをクラウド化するサービスも従量課金制のものがあります。この類のサービスは定額制のものが多いのですが、たまにしか使わないアプリケーションのために定額を払うのは…という場合だってありますよね。そういう場合は利用者数や利用時間、データ容量などによって料金がかわる従量課金制のサービスを利用するのが良いでしょう。他にもメーリングサービスなどもメール量によって課金されるタイプのサービスにすると、企業の規模に応じた料金にコストが下がることもあります。このように企業向けの従量課金タイプのクラウドサービスがありますから、クラウドの導入の際には定額制にするか従量課金制にするか、機能ごとに検討するのがよいと思います。

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